業界研究 総合商社の動向・年収 大手企業を調査・比較

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「ミサイルからラーメンまで」

総合商社の一つの概念として、一頃はこう呼ばれていました。私の先輩が勤める重工なんかも「鉛筆から戦艦まで」なんて言われてましたが、商社も同じくらいかそれ以上のスケールで幅広くグローバルな仕事ができる業界です。

そんな花形業界の動向や年収事情をご紹介します。

 

総合商社の概要

好景気の時代は世界中どこへ行っても、日本の商社マンがいました。

彼らは、エコノミックアニマルと言われ、日本の経済成長に欠かせない存在でした。

 

商社と一口に言っても、三井物産や三菱商事の大手総合商社から、オフィス機器の販売代理店や、食品間屋まで商社と名乗っています。

現在では大手総合商社は8社体制となっています。そもそも商社とは、メーカーと小売りの仲買業者の事です。

取扱商品が多いのを総合商社、専門分野に特化したのを専門商社と呼ぶのが一般的です。その総合商社8社の売上合計が72兆997億円と言うから凄いものです。今でも日本経済を支えていると言っても過言ではないでしょう。

 

この総合商社は、日本特有の業態です。

中には、総合商社を投資銀行として定義付ける人もあります。

リーマンショック以後、米の投資銀行は一部破綻しましたが、その経営者を投資先に送りこみ、成長させてから売却、いわゆるキャピタルアゲィンです。

こうしたバイアウト投資は、総合商社の事業投資に近いと言えましょう。

そこで総合商社を定義するなら、各事業をバリューチェーンでつなげ、新陳代車を繰り返す総合事業経営といえましょう。

総合商社は、元々原料・加工品などの輸出入や、仲介売買を担ってきましたが、現在は自社で開発、製造し、物流・販売まで一貫して行う業態に変化しています。

 

取り扱う製品は多岐に渡っています。

総合商社の主な事業を挙げれば、石油・天燃ガス、金属、機械、化学品、食品、繊維などがあります。

商社業界では、輸出入や、国内、三国間で行う伝統的な商品取引を「トレード」読んでいます。このトレードへの不安から商社斜陽論が出た時期もありました。

それは、同じ気に流通革命が唱えられ、”間屋無用論”が叫ばれ、間屋、卸商に衝撃を与えました。

 

背景には、ダイエーを始めとするスーパーの躍進がありました。そうした商社冬の時代を、持ち前のエネルギッシュな事業展開で、乗り切り、今や72兆産業に成長してきました。

2011年の資源価格上昇で多大な恩恵を受けましたが、次年度は一転、資源価格が大幅に下落、赤字決算を出すなど、その国際的な変動はもろに受けるのも総合商社の宿命と言えましょう。

総合商社の平均年収は、他の職種と比較して圧倒的に高く、1000万円を超えていると言っていいでしょう。

 

総合商社一覧

  • 三菱商事
  • 三井物産
  • 伊藤忠商事
  • 住友商事
  • 丸紅
  • 豊田通商
  • 双日
  • 兼松

 総合商社大手

【三菱商事】

売上高20兆2072億円 純利益3600億円 平均年収1419万円(43歳)

総合商社トップで、三菱グループの中核企業です。原料炭などの資源筆頭に、機械、化学品、食品などの事業基盤は確立しています。

主力の石炭は、市況悪化の影響が大きいと言えましょう。自動車事業は、東南アジアで好調に推移しています。資源のほか、食品や、機械などにも力を入れています。

主なグループ会社に、三菱食品、ローソン、ライフコーポレーション、丸の内キャピタル、三菱商事石油、レンタルのニッケン,アストモスエネルギー、サウディ石油化学などがあります。

連結事業は、エネルギー25、金属20、機械20、化学品12、他3、新産業金融1となっています。

 

【三井物産】

売上高10兆496億円 純利益3079億円 平均年収1363万円(42歳)

総合商社第2位で、鉄鉱石、原油の生産権益量は商社の中でも断トツの勢いを示しています。

最近は、インフラ等にも強みを発揮しています。主力の鉄鉱石は生産量を拡大しており、単価の値下げも限定的となっています。

エネルギーは、サハリンなどガス案件が好調に推移しています。また北米で、ガス化学品製造にも乗り出すなど、海外での展開も積極的に行っています。

主なグループ会社は、三井物産メタルズ、三井石油開発、三井食品、三井農林、東洋船舶、三井物産ケミカル、もしもしホットラインなどがあります。

連結事業は、鉄鋼製品4、金属資源11、インフラ7、化学品15、エネルギー29、生活産業16、他15となっています。

 

【伊藤忠商事】

売上高12兆5516億円 純利益2803億円 平均年収1389万円(41歳)

非財閥系の総合商社大手です。衣料関係や、中國に強い商社です。

エネルギー事業は、前期シェールガス権益減損が影響して、一服状態と言えましょう。

金属資源は、市況悪化をビジネスチャンスと見て、依然新規取得に意欲を見せています。

14年度からIFRS導入を予定しています。

主な子会社は、ファミリーマート、プリマハム、タキロン、センチュリー21、レリアンなどがあります。

連結事業は、繊維5、機械9、金属5、エネルギー・化学43、食糧27、住生活・情報他12となっています。

 

就職・転職アドバイス

商社が求める人材は、環境の変化に対応しながら、新規ビジネスを創出していく力量や、スキルが重要と言えるでしょう。

つまり、新しい時代の潮流を作り出す人材を求めていると言うことです。

商社においては、常にチャレンジ精神、フロンティア精神を持つことが大切と言えましょう。

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