上司・先輩・同僚に潰されない!社会人としていじめ・嫌がらせに屈しない3つの方法!

この記事では、少しだけネガティブなテーマをお伝えすることにしました。

それは、本来、職場で起こるべきではない事柄です。

今回のテーマは職場いじめ・嫌がらせ(ハラスメント)についてです。

どうして、この問題を取り上げようと思ったのかといいますと、

一番の大きな理由は、職場いじめ・嫌がらせは健全な転職活動の妨げになるからです。

個人的に転職は、本来、自分のキャリアと処遇改善、年収アップのために前向きに行われるべきものだと考えています。

しかし、上司による嫌がらせや同僚からの職場いじめなどによって転職を決意される方も多いというのが実情のようです。

ただ、私は「これはこれでいいんだ」と思います。

なぜなら、最悪な事態を避けることができたからです。

 

職場いじめや嫌がらせが招く最悪な事態は○○○○○が下がること

職場いじめや嫌がらせを受け、辛い思いをして耐えて、耐え続けていると、

最終的には個人の労働生産性(パフォーマンス)が著しく下がります。これが最悪な事態です。

今年のGW最終日に公開した、転職ブルー、やりたくない仕事、ミスマッチ、人間関係、GW直後の五月病を吹き飛ばす方法でも紹介していたPHP文庫 「クラッシャー上司 平気で部下を追い詰める人たち」の著者である筑波大学大学院教授・松崎一葉氏(精神科医)は次のように語られています。

 

“パワハラをしてはならない理由はもちろん、被害者の人格を否定し苦痛を与えるという「モラルの観点」から行ってはならないのですが、さらにもう一つ、重要な点は、「労働生産性」への影響の視点です。”

引用:NHK 解説委員室 「クラッシャー上司にご注意を」(視点・論点)

http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/400/266450.html

このように、いじめ・嫌がらせと労働生産性は密接に関係があることは明白なのです。

誰の労働生産性が下がるのかといえば、いじめや嫌がらせに夢中になっている上司や先輩・同僚も下がるのですが、一番、影響が大きいのは、もちろん、いじめや嫌がらせを受けている被害者のほうです。

 

これは、おそらく“うつ状態”からきているのではないでしょうか?

いじめや嫌がらせを受け続けると「うつ病」を発症する人は多いようです。心療内科・精神科 OMCIクリニックによると、うつ病の症状のひとつに思考障害があるとのことです。

“うつ病で生じる思考障害のひとつは、思考抑制あるいは思考制止と呼ばれ、「考えが前に進まない」と表現されるように、思考の進み方が鈍くなるものです。したがって、「頭が働かない」、「考えが浮かんでこない」、「考えがまとまらない」、「集中できない」、「決断ができない」などと訴えられることになります。”

引用:うつ病のメンタルヘルスケア 心療内科・精神科 OMCIクリニック うつ病で見られる症状

http://utsu.omci-clinic.com/symptom/

 

このような状態になってしまうと仕事どころではないと思います。その結果、何が起こるのかは想像がつきます。

  • 仕事で失敗をしやすくなる
  • ケアレスミスを頻発する

 

そして、

  • 社内での信用が落ちる
  • 仕事ができないと烙印を押される
  • 仲が良かった上司・先輩・同僚までもが離れていく

 

と自分が不利な状況に徐々に追い込まれていってしまうのです。

このような事態に陥るのは、なるべく避けなければなりません。そういう意味では、その前に転職を決意することは正解だと思うのです。

いつか転職しようと考えるだけでもいじめや嫌がらせへの抗体は強くなると考えます。

 

職場いじめや嫌がらせの影響をもろに受けてしまう人は、どのようなタイプかといえば、

  • こういうことになったのはすべて自分の責任
  • この仕事から離れたくない辞めたくない
  • 会社を辞めたらどこにも就職できない

 

と責任感が強く、自分に自信がなく、自分で自分を責めて追い込んでしまう方です。

こういった傾向が強い方は、本当は転職をしたくなくても「転職という選択肢もアリだ」と考えてほしいのです。そうすることで心がラクになり閉塞感から抜け出せると思います。

ただし、転職を決意したからといってスグに転職先が決まるのかといえば答えはNOです。

 

学生時代の就職活動と同じように、じっくりと自己分析をして、経験やスキルを棚卸しして、業界研究をして、履歴書や職務経歴書を用意して、エントリーをして、面接日時の調整を行って面接を受けて(条件交渉をして)と転職活動は時間がかかるものです。

心無い人からの理不尽な攻撃を長い間、受け続けて、なんとも思わない人はいません。いじめや嫌がらせを受けているときには、いつも以上に精神は疲弊し、体力は消耗すると思います。

弱っている状況で今の仕事と転職活動を並行しても、うまくいかないでしょう。

それを裏付けるようなデータがここにあります。

 

転職を決意する前に潰されてしまう人も多い

全国健康保険協会(協会けんぽ)の発出した平成27年度全国健康保険協会管掌健康保険 現金給付受給者状況調査報告によると、

“傷病手当金の受給の原因となった傷病別に件数の構成割合をみると、精神及び行動の障害が27.51%で最も高く(中略)男女別にみると、男女ともに精神及び行動の障害が高く、男性では 25.31%、女性では 30.62%となっている。

と報告されており、4人に1人以上が精神を病んで休職に追い込まれていることになります。

これらのすべてがいじめ・嫌がらせによるものであると断定することは不可能ですが、これらのすべてがいじめ・嫌がらせによるものではないとも断定できません。

 

ただし、これらのなかに、いじめ・嫌がらせで休職に追い込まれた人もいるということは推測できます。

一旦、精神を病んで休職に追い込まれた場合、精神科や心療内科への入院や通院、自宅療養を経て、社会復帰に向けリハビリをしなくてはならず、今の会社に復帰するにしても、休職を経て退職し転職活動を行うにしても、長期間、これまでもらってきた給料よりもはるかに低い傷病手当金や失業保険の手当で生計を立てる生活を強いられます。

あくまでも一般論なのですが、会社を休んだブランク期間があるということはキャリア構築において、その分だけ不利になります。

 

たとえば、国家資格などの受験要項で実務経験が3年以上、必要だと書かれていた場合、同期入社の他のメンバーは受験できるのに、自分だけ3カ月の休職期間があるばかりに受験ができなくなる可能性だって十分ありえます。

仮に試験が1年に1回だった場合、たった3カ月の休職で1年も差がつくことも…

ですから、そういう状況になるまで自分を追い込んでほしくはないのです。

そこで、職場いじめや嫌がらせを受け続けている方に、そのような状況から1日でも早く抜け出していただくためのヒントをこれより、お伝えしていきたいと思います。

転職したくない方も転職を決意している方も、理不尽な攻撃やいじめ・嫌がらせを受けているという状況であれば、遅かれ早かれ精神を病むおそれがあります。

しつこいようですが、大事なことは、1日も早くその状況から抜け出すことです。

 

自分は大丈夫だと思う人こそ注意しなければならない

  • 熱心に仕事をしている僕が嫌がらせを受けるはずがない
  • こんなに周りに気を遣っているんだ、いじめられることはない
  • 頼まれたことは完璧にやるし、協調性もあるほうだ

だから、自分は大丈夫だと結論付けてしまった方、注意をしてください。

いじめや嫌がらせは、仕掛けるほうの一方的な嫉妬や劣等感から生まれることもあります。

また、理不尽な攻撃(モラルハラスメント)などを受けやすい方はメランコリー親和型の人たちだといわれています。

“メランコリー親和型とは、秩序やルールに忠実であり、非常に献身的であり、頼まれると嫌と言えない、真面目、仕事熱心である、責任感が強いなどの特徴がある。

一般的には、真面目で勤勉なタイプがメランコリー親和型であると理解してもらっても差し支えない。“

引用:安全衛生マネジメント協会 安全衛生関連用語集 メランコリー親和型(前うつ性格)

http://www.aemk.or.jp/word/ma10.html

 

とあり、普通、

  • 仕事を熱心にしていないから嫌がらせを受けるんだ
  • 自分のことしか考えていないからいじめられるんだ

 

と思うのかもしれませんが、実際は、そうではないようです。

  • 言い返さない人
  • おとなしい人

 

が狙われやすいだけなのです。

小学生・中学生の頃であれば、いじめや嫌がらせはケンカで解決できるような場合もあったのですが、社会人の場合、そうはいきません。先に暴力に訴えると警察沙汰になりますし、会社にもいられなくなります。

なかには、わざと攻撃を仕掛け、相手がキレる、暴力を振るうのを待つタイプの職場いじめや嫌がらせもあるのです。

私は、そのようないじめや嫌がらせに屈してほしくはありません。

そこで、社会人らしく立ち向かっていく方法をまとめてみました。

 

職場いじめ・嫌がらせに負けないための社会人として立ち向かう方法3つ

淡々と録音する

これは、上司の暴言や先輩、同僚からの心無い発言などを録取するために用いるのですが、

「いや、待てよ。職場で交わされた会話に機密事項とか個人情報が入っていたら、録音していてバレたときに解雇されるのでは?」

と疑問に持たれた方もいると思います。私もそう思っていた1人です。

しかし、よくよく調べてみると、録音をしても解雇もされませんし、こっそり録音した音声も証拠になるそうです。

ブラック企業被害対策弁護団代表で弁護士の佐々木亮氏は、上司との交渉や職場での会話の録音~バレたら解雇? という記事で、次のように述べています。

“結論から言うと、職場におけるトラブルがある場合に録音することは全く問題ありません。” “こっそり録音しても証拠になります。”

そして、同記事でもリンクが貼られ、紹介されているのですが、毎日新聞は、

“上司との労働交渉や職場の会話を無断で録音したことなどを業務命令違反に問われ、銀行を解雇された女性が解雇の無効を求めた裁判で、東京地裁(吉田徹裁判長)は11日、「録音は自己防衛の手段と認められ、解雇理由とするのは酷だ」と判断し、解雇は無効とする判決を言い渡した。”

と報じています。

引用:毎日新聞 業務命令違反 録音で解雇は無効、女性勝訴 東京地裁

http://mainichi.jp/articles/20160412/k00/00m/040/045000c

 

詳しくは関連記事もかならず読まれて参考にしてほしいのですが、録音はあくまでも、

  • 職場でトラブルがある
  • 雇用上の地位を守るのが目的
  • 著しく反社会的な手段を用いない

 

のであれば、大丈夫ではないでしょうか。

特に人格や人間性を否定されるような言動を日常的に投げかけられているような場合は録音しておき、イザというときのために保存しておかれたほうがよいと考えます。

それも1つではなく複数の音声を残すのです。

 

淡々と記録する

箇条書きでもいいのですが、その日にどんなことが起こり、どんなことをされたのか、実名入りでノートに記録をとりましょう。

音声だけではなく、日記も重要な証拠になりえます。

日記でも毎日つけていれば、証拠として証明力は高いと判断されます。毎日つけなくて、気付いた時だけつけていると、証明力は弱いです。”

引用:シェアしたくなる法律相談所 残業や労働時間の「証拠」を残す4つの具体的な方法

https://lmedia.jp/2015/10/02/67915/

 

1日の終わりに、書き留めると怒りがこみあげてきて眠れなくなるかもしれません。

ですから、家に帰ったらすぐにノートを開いて書き留めましょう。それが終わったら、会社のことは忘れ、食事をしたり入浴したりしてリラックスタイムにあてるのです。

もちろん、日記ノートはイザというときのために持ち出すものですから、不用意に持ち歩かないようにしましょう。

 

怒りをエネルギーに変える

怒りはある意味、エネルギーです。エネルギーは溜め込むと爆発します。人を攻撃するようなかたちで爆発させてはなりません。

この怒りエネルギーを仕事と転職活動に少しずつ使い有効活用するのです。

いじめや嫌がらせをしている上司や先輩、同僚を黙らせるには仕事で成果を上げるしかありません。

また、転職サイト経由で転職するにしても、惜しまれて辞められるよう頑張って結果を出すのです。

 

もし、転職活動をしても移籍すべき転職先が見つからなかった、状況が変わって、今の会社でいじめや嫌がらせがなくなったときには、そのまま、仕事を続投すればいいだけなのです。

ちなみにですが、ジャーナリストの福沢恵子氏は、次のように述べています。

“「とりあえず3カ月」が目安ではないでしょうか。1カ月では大きな変化は期待できませんが、3カ月なら、たとえば上司が異動したり、助けてくれる同僚が現れたり、周囲にも自分にも変化が起こるかもしれませんから。”

引用:NIKKEI STYLE 社内いじめ、まずは3カ月だけガマンして

http://style.nikkei.com/article/DGXNASFK2400P_U2A720C1000000

 

このように状況が好転することだって十分ありえますので、まずは3カ月ガマンしてみましょう。

これから3カ月、淡々と録音、記録、怒りをエネルギーに変え、様子を見られてください。

 

怒りの感情が湧き出ないのであれば、まとまった休みが必要かも…

最後に、いじめや嫌がらせを相当期間、受け続けてしまい、怒る気力もなくなってしまった方にはストレートにお伝えしますけど、まとまった休みが必要です。

喜怒哀楽というように、怒りは人として当たり前の感情です。もちろん、怒りの感情が出ないということは、喜・楽という感情もなく、哀しか残っていないはずです。

そういう状態であれば、一度、産業医に診てもらうようにしてください。

会社に産業医がいないのであれば、まずは家族に相談し、話し合ってから病院に行かれてください。

 

病院などで診断と今後どうすべきか指示を受けたら、直属の上司に報告するほか、必要に応じて総務部、人事部、各都道府県労働局、全国の労働基準監督署内など380か所に設置されている総合労働相談コーナーでも今後の対応などを必ず相談されるようにしてください。

厚生労働省 総合労働相談コーナーのご案内

http://www.mhlw.go.jp/general/seido/chihou/kaiketu/soudan.html

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