「アルバイトの面接を受けたいけれど良い求人の見分けかたがわからない」
「募集内容と実態が違う求人は避けたい」
これからフリーターになろうと考えるニートならこのような考えが頭に浮かぶことでしょう。
応募者側には知らされていないけれど、求人掲載者側には当然と思われるような暗黙の了解なども公開しますので参考にしてください。
求人を出す側が語る「求人広告」の注意点
過去に3社で合計20回以上の求人広告を出した経験から感じた、注意するべき求人情報は以下です。
学生、主婦、フリーター歓迎
枠が小さい求人情報にこの文章があったら注意が必要です。
本来、この文章は必要ありません。このように書かなくても学生や主婦、フリーターは応募するからです。
求人広告とは限られた文字数でいかに情報を詰め込むかにかかっています。にもかかわらず、ありきたりで入れる必要が無い文章を入れているということはその職場に他にメリットが無い可能性があります。
応募者を増やすためにこのように書いている場合もあります。
しかし、学生、主婦、フリーターなどが混在している職場の人間関係は悪いことが多いように感じます。
価値観が大きく異なる様々な人が集まっているため仲が悪く、誰でも募集するほど人手不足の状態が考えられます。
もし最低時給であれば高確率で人間関係に問題がある職場だと予想できます。
募集時間帯が複数ある
求人広告では複数の募集時間帯を載せることが多いです。
しかし、すべての時間帯で募集しているとは限りません。
求人広告は1週間掲載するだけでも数万円の費用がかかることが多いです。
企業側は、募集時間帯を1つだけしか記載しないとお金が勿体ないため特に募集していない時間帯を記載することがあります。
こういった場合は人員を増やしたいメインの募集時間帯があって、もしその時間帯の募集が来ないようなら他の時間帯で採用しようと考えています。
しかし、こういった場合は今いるアルバイトのシフトを強引に変更することがあります。
あなたが採用されて入社した際、新人なのに先輩から冷たい視線を向けられるなんて事態になりかねません。
応募の電話をした際に「他の時間帯に出られるか」と聞かれたら、本命の時間帯以外は実は募集していない可能性を考えましょう。
長い期間掲載されている
求人広告に長期間掲載されている会社はほぼ確実に労働環境が悪いです。
職場で村八分がひどくて新人が定着しなかったり、激務だったりするでしょう。
時間帯・日数は応相談
あまり信じてはいけません。日数はともかく時間帯の相談はなかなか難しいです。
また、週1日で3時間勤務という人を採用する会社はほとんどありませんので、応相談と書かれていても週2日は働く必要があるでしょう。
社会保険完備
フリーターにとって死活問題となるのが社会保険の有無です。時給1,100円で保険がない会社よりも、時給1,000円で社会保険完備のバイト先を選ぶ人は多いでしょう。
しかし、社会保険完備と書いてあっても条件付きということがあります。
社会保険は週30時間以上、雇用保険は週20時間以上働いている労働者を加入させる必要があります。しかし、その時間未満の労働者を加入させる義務は企業にはありません。
「社会保険完備」と書いてあると、週1日で勤務時間が1時間でも保険がつくように感じます。しかし実際には雇用保険は週20時間以上、社会保険は週30時間以上でなければ加入させない会社が多いはずです。
応募時には社会保険や雇用保険をつける条件をしっかりと確認しておきましょう。
掲載媒体でも質が異なる
掲載媒体によってアルバイトの求人の質は大きく異なります。
多くの人はインターネットの求人サイトか、街なかにある求人誌でアルバイトを探すでしょう。なかにはハローワークで探す人もいるかもしれません。
基本的にそれぞれの求人媒体には特徴があります。
主婦向けや学生向け、フリーター向けなどです。
フリーターとして働きたいのに、主婦向けの求人誌を読んでいては求める求人は見つからないでしょう。
近年では求人誌と求人サイトの両方に掲載する会社も多いです。
ただ、基本的にはインターネットの求人サイトを利用することを推奨します。
また、同じ求人雑誌でも「タウンワーク」は年齢層が高め、など運営会社ごとにベストな年や性別が異なることがあります。同じ「タウンワーク」でも地域によっては年齢層が異なる可能性もありますので、求人は1つの媒体で探すのではなく複数をチェックすると良いでしょう。
ハローワークは企業側が無料で出せるのでブラックが多い？
アルバイトの求人をハローワークで探す人は少ないでしょうけれど、ここにしかない求人があるのは事実です。
なぜなら、ハローワークは無料で企業が掲載できるため、求人広告雑誌などに載せたくない、載せる必要がない会社が見つけられます。
無料で掲載できるためブラック企業が多いという印象はありますが、実際には待遇が良いものも存在します。
待遇が良いために数年に1度しかアルバイトを募集しないような優良企業は、わざわざ広告費を出して求人サイトに載せなくても応募者が殺到します。
そのため無料で出せるハローワークと自社ホームページにしか掲載しない場合があるのです。
オープンスタッフは超大変
広告枠を大きくとってオープンスタッフを募集している新規店舗の求人を見かけたことはありませんか？
実は新規店舗の出店をしてオープンスタッフを募集した経験があります。このためオープンスタッフに隠された事情も把握しています。
基本的に苦労したくないのならオープンスタッフは避けてください。
なぜなら、オープンスタッフだから時給が上がるわけでもないのに労力は2倍以上かかるからです。
オープンスタッフの業務は「オープン前の作業」も含まれます。お店の品物を並べたり、研修を受けたりします。研修に時間が取れるので万全の状態でオープンに挑めると思っている人がいますが、大間違いです。
実際には「オープン当日にお店の商品が揃わない」とか「オープン直後に機器トラブル連発で休む暇がない」なんてことは日常茶飯事です。
苦労したくないのならオープンスタッフは避けましょう。
書いていない待遇は、基本的に受けられないと認識する
求人の条件に書いていない待遇は、基本的に受けられないと考えてください。
たとえば、交通費についての記載がなければ交通費は出ません。
「車通勤可」と書いていなければ車通勤不可の可能性があります。
「社会保険完備」と書いていなければ社会保険には加入できません。
「不可」である項目をわざわざ書いている求人は少ないでしょう。
貴重な求人広告の枠を埋めてまでデメリットを書く必要がありませんから。
記載されていないけれど実は重要な待遇がある例もたまにあります。
基本的には応募時に担当者に尋ねたほうが良いでしょう。
まとめ
今回紹介したように、求人掲載側には暗黙の了解が存在します。
限られた文字数でお金を使って求人を出すのですから、メリットを強調するのは当然とも言えるでしょう。
しかし応募者側からすれば騙されたと思うこともありえます。
条件のミスマッチを防ぐためには、応募時に遠慮なく尋ねることが重要です。
「時給や待遇について細かく尋ねると心証が悪くなるのでは？」と思うかもしれませんが、実際は逆です。
条件について細かく確認するということは、仕事でも細かいところまで気にかけてくれると考えます。
応募者が明らかに疑問をいだきそうな点を用意しておいて、質問してくるかどうかを採用基準にする人もいるかもしれません。
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