これまでお世話になった方に失礼の無いように、感謝の気持ちを伝えるためにも、退職時に知っておかなければいけないことにスポットをあてて紹介していきます。
知っていなければ損をすることも出てきますので、スムーズな退職をするためにも参考にしてみてはいかがでしょうか？
転職は新しい職場への期待が高まる瞬間であり、新しい気持ちで仕事ができるということで楽しい時間でもあるのです。
しかしながら、これまでにお世話になった職場を退職するときにはナイーブな部分である退職時のルールやマナーがありますので、新しい職場で心機一転仕事に取り組むためにもしっかりと今までの職場に別れを告げるようにしましょう。
退職時に必要な処理とルールを解説！
職場を退職するときには思っているよりも多くの処理があったり、ルールが存在します。
退職日までに遡ってやっておくことが必要となっていますので、周りに迷惑が掛からないように事前にチェックしておき、退職日が迫って焦ることが無いようにしましょう。
ここでは退職の意思の伝え方、退職届と業務の引継ぎ、挨拶と私物整理という3段階に分けて見ていきましょう。
企業の大小や業種に関わらずどの会社でも共通する退職時のルールになっていますので、今後のためにもこれらは覚えておく必要があります。是非参考にしてみてはいかがでしょうか。
退職の意思の伝え方
退職の意思を伝えるのは「退職の1か月前に直属の上司」にというのが一般的です。
直属の上司とコミュニケーションが取れていなかったという方もいるかもしれませんが、これを破って他の上司に相談してしまうと、最悪の場合、話が通ってなかったり伝わらなかったりしますので、これは必ず守るようにしましょう。
また、すんなり承諾してもらえればいいのですが、実は多いのが“引き留め”です。
上司としては部下が辞めるということは、離職率が上がって都合が悪かったり、単純に優秀な人材を手放したくないという心理があります。
ただ、そこは個人には無関係の部分ですので、引き留めに合った場合の対処としては、「お世話になったが、将来的にこういうことをしたい」という明確な理由を述べて退職の意思に変わりがないことをしっかりと伝えるようにしましょう。
特に理由を述べられない場合、会社に残る意思があると判断されてしまってやめられない状況になってしまったりもするので注意が必要です。
いずれにしても、退職時は上司への相談が必須で避けて通れないものということは覚えておきましょう。
私の場合は、たまたま上司と喫煙所で話す機会があり、なにげなく退職の意思を伝えることができました。オフィスで伝えにくいという方は、上司と接する場所をオフィス以外に決めておくと伝えやすくなるかもしれません。
退職届と業務の引継ぎ
退職の意思を伝えたら次は退職届の作成をしていきます。
文書は手書きでもパソコンでもどちらでも大丈夫ですが、会社によっては退職届のフォーマットが決まっている場合がありますので、事前に確認しておきましょう。
退職届は既定のフォーマットがある場合はそれを使用しますが、自身で作成する場合は「退職日、退職理由、日付、署名、捺印」の5点セットは必ずフォーマットに入れるようにしましょう。
あとからトラブルにならないように日付は必ず忘れないよう注意することと、万が一のために提出する物とは別に1枚コピーを自身で持っておくと安心です。
また、業務の引継ぎについても退職日から逆算して1か月前から開始するのが理想ですが、立場によって引継ぎする内容も変わりますので上司に相談して指示に従うのが無難です。
どうせ辞めるからいいやという気持ちでいると、周りに迷惑をかけてしまいますので、円満退社を意識して最後まで気を抜かずに処理することをお勧めします。
また、業務の引継ぎに関しても退職日から逆算してスケジュールを組むことになりますので、何も指示が無いという場合には、この点も自身から進んで上司に相談しておくとトラブルなくこなすことができます。
挨拶と私物整理
社内では仲の良かった人、お世話になった人だけでなく、犬猿の仲だった同僚や嫌な上司もいると思いますが、そんな人に対しても退職時の挨拶だけは忘れないようにしましょう。
今後二度と会わないと思うような人でも、最低限「お世話になりました。」と一言伝えるだけでお互いに気持ちよく別れをつげることができます。
もしかしたら街中で遭遇するかもしれませんし、今後ばったり会っても気まずいということが無いように気持ちよく感謝の意を伝えるのが良いと思います。
また、社内で使用していた仕事のものは社内にそのまま残しますが、デスク上にある私物は自身の意思で処分するか忘れずに持ち帰りましょう。
次にそのデスクを利用する人が困りますし、会社としても私物を無断で処分することができないため退社後に無駄な連絡を受けることがないようにしましょう。
「最後だからいいや」という気持ちを持ってしまうと、思わぬトラブルになってしまうこともありますので、退職日の最後の最後まで気を抜かずに丁寧に処理していきましょう。
私が過去に退職した職場では本当に良い人が多くお世話になりましたので、退職日にデパ地下で購入した和菓子を休憩室に置いて感謝の気持ちを伝えたところ上司に喜んでいただけました。
その他にチェックしておくべきこと
退職のタイミングによっては、
- 有給休暇が残っていたり
- 退職金を受け取ることができたり
- 次の職場が決まっていない場合には失業手当を受給することができる
可能性があります。
転職資金で出費があったり、次の給料日までお金がピンチという状況も出てくるかと思いますので、貰えるものはしっかり貰うようにします。
例えば、失業手当。親切な職場であれば、退職時に助言をしてくれる人がいるかもしれませんが、基本的には自身で申請必要なもので、知らずに損をしてしまうということも残念ながらあります…
退職を決めた段階で自分の身に有利に働くものをチェックして、漏れが無いようにします。中でも有給休暇についてはかなりの日数が余っているにもかかわらず、1日も消化できなかったという例も多いですので、退職日を逆算して残さず消化するのが理想です。
退職時に有給休暇の取得はどうすれば良い？
有給休暇は労働者に与えられている権利ですので、退職時に有給休暇が残っている場合は全て消化することが可能です。
休んで辞めることに抵抗があるという方で有給休暇を残したまま退職する人もいますが、休める権利を放棄するのは勿体ないのですので、上司に相談のうえ有給休暇は全て消化するべきです。
ただ、業務の引継ぎや退職日との兼ね合いもありますので、周りに迷惑が掛からない範囲で常識的な取得が望ましいです。
例えば、退職の意思を伝えた次の日から退職日まで全て有給休暇を取得するというようなことは上司としても困ると思いますので、退職日をさかのぼってこまめに有給消化をしていくのが望ましいと言えるでしょう。
あらかじめ残っている有給休暇の日数を把握して、退職までにやるべきこととのバランスを取りながら、残っている有給休暇を全て消化していくのが理想です。
1年ごとに1日多く付与される有給休暇は、これまでに頑張ってきた自分へのご褒美でもありますので積極的に消化していくことをお勧めします。
退職金が受け取れるかも？
退職金が貰えるかどうかについては、会社の就業規則次第となっています。
退職金は労働基準法で強制されているものではなく明確な制度もありませんので、会社によっては出たり出なかったりするため、自身の会社がどうなのかという点は事前に確認が必要です。
この点は就業規則で確認すると良いのですが、いくら貰えるのか、いつ頃貰えるのかという細かな部分については上司へ相談しておくと確実です。
一般的に退職金が出る場合は、退職日から7日以内に現金、銀行振り込み、小切手での支払いがおこなわれます。今まで会社に貢献してきた対価としてもらうお金ですので、貰えるものはしっかりと貰っておきましょう。
転職活動の費用とこれから新しい会社で働いていくことを考えると、まとまったお金を手にすることは大きな安心要素になりますので、退職金は心の余裕にもつながります。
退職金を出してくれる会社にも感謝の気持ちを忘れないようにしましょう。
失業手当が受け取れるかも？
失業手当は、「就職しようとする意思といつでも就職できる能力があるにもかかわらず職業に就けず、積極的に求職活動を行っている状態にあること」という定義がありますので、これをクリアしている方は受給できる可能性が高いです。
会社の退職方法が自己都合、会社都合に関わらず、次の職場で働くまでの期間が空く場合には雇用保険が適用されて、失業手当を受け取ることができる場合があります。
次の転職先が内定していて、空白の期間がなく働くという方は受給することが難しいのですが、転職までの時間が空いたり、転職活動中という方は受給できる可能性が高いです。
今までの勤務日数、月給金額、雇用保険加入日数によって失業手当の金額が異なりますので、詳しいことについては近隣のハローワークへの相談が必須です。
ハローワークでは経験豊富な相談員が受給資格の判断をしますので、自分で集めた情報で判断せずに、まずは相談に出向くことが失業保険受給への第一歩となっています。
まとめ
今の職場を退職するときのルールについて紹介してきました。
会社の就業規則はそれぞれ違うものの、どの会社においても退職の意思を伝えてから、実際の退職まで流れは共通しますので、今後のためにも覚えておきましょう。
一方で、有給休暇の取得や退職金など、就業規則が関わってくる部分については会社によって異なってくる部分ですので、不明点などがあれば上司へ早めの相談をしてトラブルを避けるのが無難です。
就業規則によって退職時の処理が変わってきます。
私の場合は退職を決めた日から机の奥に眠っていた就業規則を読み返して勉強しましたので、不明点を抱えたまま退職せずに晴れた気持ちで退職できました。
有給休暇、退職金、失業手当など退職時に労働者の権利として行使できるものについては、遠慮をせずに積極的に使っていくことで転職活動を有利に進めることができますので、自身に該当するかどうか下調べしておきましょう。
退職と一言で言っても結構やることがあって大変と思うかもしれませんが、最終的に円満退社を目標に頑張っていきましょう。
私が退職した際の話は以下の記事でも解説していますので、併せてご覧頂けますと幸いです。
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